臨床検査技師の国家試験【2026年最新】受験資格や合格率を解説
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臨床検査技師という仕事に興味を持ってみたけど、実際になるためには具体的に何をする必要があるのか整理できていますか？
この記事では、臨床検査技師になるために必要な国家試験をそもそも受験できる資格や試験の概要について解説し、実際の合格率や合格するために必要な勉強のスケジュールと合格後の就業先まで網羅していきます。
臨床検査技師の国家試験概要
臨床検査技師として働くためには、年に1回実施される国家試験に合格し、国家資格を取得する必要があります。ここでは、受験資格や日程、試験の流れなどの基本概要を解説します。
| 試験日程 | 例年2月中旬、2026年（令和8年）は2月18日（水） |
|---|---|
| 合格発表日 | 2026年（令和8年）3月23日（月） 14:00 |
| 会場（試験地） | 北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県 |
| 試験科目 |
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| 料金 | 11,300円（の収入印紙を貼付） |
| 締め切り（受付期間） | 2025年12月15日（月）〜 2026年1月5日（月） |
| 受験手続方法 |
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国家試験の受験資格
臨床検査技師になるための国家試験を受験するには、指定された教育機関で学び、必要な知識と技能を修得する必要があります。
以下の図に示すように、「大学（保健学系、医学、歯学、獣医学、薬学系学部）」、「3年制短大（臨床検査学科など）」、または「厚生労働大臣指定養成所（専門学校など3年以上）」を卒業（または卒業見込み）することで受験資格を得ることができます。ご自身の状況に合わせて、最適な進路を選択してください。
国家試験の合格率・難易度
臨床検査技師国家試験は、しっかりと対策を行えば十分に合格を目指せる試験です。合格基準や近年の合格率について見ていきましょう。
合格基準
国家試験はマークシート方式で出題され、配点は1問1点で合計200点満点です。
厚生労働省の「第72回臨床検査技師国家試験の合格発表について」などでも公表されている通り、例年、総得点の6割にあたる「120点以上」を獲得することが合格ラインとされています。
相対評価ではなく絶対評価であるため、確実に6割以上の正答ができるよう知識を定着させることが重要です。
合格率の推移
臨床検査技師 国家試験 合格率の推移（2024年〜2026年）
| 年度 | 2024年 | 2025年 | 2026年 |
|---|---|---|---|
| 合格率 | 76.8% | 84.6% | 84.7% |
直近の臨床検査技師国家試験の全体合格率は、2025年時点で前年の76.8％から86.4％に上がっており、2026年度は横ばいでした。
ただし新卒者と既卒者で合格率に大きな差があり、新卒者の合格率が9割越えと高い水準のため、既卒者の合格率はその分低いでしょう。
養成施設に在籍している間に、新卒での一発合格を目指すのが最も確実なルートと言えます。
合格に必要な勉強スケジュール
国家試験に合格するためには、早い段階から計画的に学習を進めることが求められます。最終学年の春から夏にかけては基礎知識の総復習を行い、秋以降は実践的な問題演習に取り組むのが一般的なスケジュールです。
過去問
国家試験対策において最も重要なのが、過去問の反復演習です。厚生労働省のホームページでは、過去の試験問題と正答が公開されています。
問題を繰り返し解くことで、出題傾向や重要な頻出分野を把握することができます。間違えた問題はテキストに戻って理解を深め、確実に自分の知識にしていきましょう。
出典「厚生労働省：第７２回臨床検査技師国家試験問題および正答について」
臨床検査技師の国家試験合格後
無事に国家試験に合格した後は、どのような手続きを経て、どのような場所で働くことになるのでしょうか。
合格後の流れ
試験に合格しただけでは、すぐに臨床検査技師として働くことはできません。
合格後は速やかに、住所地を管轄する保健所（一部地域は県庁）へ行き、免許の申請手続きを行う必要があります。
申請から数週間〜数ヶ月後に臨床検査技師名簿に登録され、免許証が交付されて初めて、有資格者として業務に従事することが可能になります。
どんな勤務先がある？
臨床検査技師の主な就職先は、国公立病院や大学病院、民間の総合病院、地域のクリニックなどの医療機関です。
その他にも、医療機関から外部委託を受けて検査を行う「臨床検査センター」や、健康診断を専門に行う「健診センター」、さらには医療機器メーカーや製薬会社など、専門知識を活かせる幅広いフィールドが存在します。
まとめ
臨床検査技師の国家試験は、指定の養成機関で学び、計画的に試験対策を行えば十分に合格を目指すことができる資格です。
試験は年1回、2月に実施され、合格基準は正答率6割です。特に過去問を使った学習が効果的ですので、厚生労働省の公開情報などを活用しながらしっかりと傾向を掴みましょう。
合格後は手続きを済ませることで、病院や検査センターなど、医療現場の様々な舞台で専門家として活躍することができます。
