「公認心理師はやめとけ」は本当？厳しい現状から将来性、キャリアプランまで徹底解説！

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なぜ？公認心理師が「やめとけ」と言われる3つの理由

公認心理師が「やめとけ」と言われる背景には、主に3つの根深い問題が存在します。
それは経済的な問題、精神的な負担、そしてキャリア形成の不透明さです。

理由①：「本当に食べていける？」給料・雇用・コスパの厳しい現実

公認心理師というキャリアを考える上で、多くの人が最初に直面するのが経済的な問題です。
資格取得までに多大な時間と費用がかかる一方で、それに見合う経済的な安定をすぐに得られるとは限らないのです。

公認心理師になるためには、長期的な視点での投資が不可欠です。

まず、資格取得までには、大学で4年、大学院で2年の合計6年間という長い期間を要します。
さらに、経済的な負担も決して軽くはありません。進路によって差はあるものの、数百万円単位の費用が発生します。

• 国公立大学ルート：比較的学費を抑えられる国公立大学でも、大学・大学院の6年間で約400万円が必要です。
• 私立大学ルート：私立大学の場合、学費はさらに上がり、6年間で650万円を超えるケースも少なくありません。
• 社会人ルート：社会人から通信制大学・大学院を利用して目指す場合でも、約330万円が目安となります。

これだけの時間と費用を投じるからには、相応のリターンを期待するのは当然のことです。
しかし、資格取得後の収入が、この先行投資にすぐに見合うとは言えないのが実情です。

これは臨床心理士など、大学院修了を必須とする他の心理専門職にも共通する課題です。

多額の投資を経て資格を取得しても、公認心理師の給与水準は必ずしも高いとは言えないのが実情です。

厚生労働省の調査によれば、公認心理師の年収で最も割合の多い層（最頻値）は「300万円以上400万円未満」です。
これは日本の給与所得者全体の平均年収と比較しても低い水準にあり、「経済的に厳しい」「公認心理師は食えない」というイメージを裏付けるデータの一つとなっています。

対象	最も割合の多い年収帯（最頻値）
公認心理師 全体	300万円～400万円未満
常勤雇用	300万円～400万円未満
非常勤雇用	200万円～300万円未満
実務経験10年未満	300万円～400万円未満
実務経験10年以上	400万円～500万円未満
保健医療・福祉・教育分野	300万円～400万円未満
産業・労働分野	400万円～500万円未満

出典：厚生労働省「令和2年度障害者総合福祉推進事業 公認心理師の活動状況等に関する調査」

さらに、長期的なキャリアを考える上でより深刻なのが、給与が上がりにくいという点です。
実務経験10年未満の層では年収300万～400万円が最多ですが、10年以上の経験を積んでも、最多層は400万～500万円に留まっています。

キャリアを重ねても大幅な収入増が見込みにくい現実は、将来のライフプランを立てる上で大きな不安要素となります。

給与水準の問題に追い打ちをかけるのが、雇用の不安定さです。
厚生労働省の調査によると、公認心理師のうち常勤で勤務しているのは約56%に過ぎず、38%～43%もの人々が非常勤で働いている実態が明らかになっています。

さらに、非常勤で働く人のうち半数以上が「常勤の求人がないため」と回答しており、やむを得ずその働き方を選んでいるのです。

出典：厚生労働省「令和2年度障害者総合福祉推進事業 公認心理師の活動状況等に関する調査」

複数の非常勤の仕事を掛け持ちして生計を立てるスタイルは、多くの困難を伴います。

• 収入が月によって変動し、見通しが立てにくい
• 職場間の移動や複雑なスケジュール管理に追われる
• どの職場にも深く根を張れず、帰属意識を持ちにくい

非常勤の場合、年収の最頻値は「200万円以上300万円未満」まで下がり、さらに経済的に厳しい状況となります。

理由②：精神的負担と理想のギャップ

経済的な問題に加え、日々の業務がもたらす精神的な負担もまた、「やめとけ」と言われる大きな理由です。
理想と実際の業務内容との間に、大きなギャップを感じてしまう人もいます。

公認心理師の仕事は、常に人の心という繊細で複雑な領域を扱います。
クライエントが抱える深い悩みや苦しみ、トラウマ体験に寄り添うことには、多大な感情労働が伴います。

この仕事に惹かれる人が持つ共感性の高さは、最大の強みであると同時に、もろ刃の剣にもなり得ます。
クライエントを想う気持ちが強いほど、その苦しみを自分のことのように感じてしまい、精神的に消耗する共感疲労に陥りやすいのです。

また、クライエントのトラウマ体験を聞き続けることで、心理師自身が同様の症状を呈する二次的外傷性ストレスのリスクも常に伴います。

自分自身の心の健康を保ちながら、他者の心を支え続けることの難しさは、この仕事の厳しい側面の一つと言えるでしょう。

「心理師の仕事＝カウンセリング」というイメージを抱いて、この世界を目指す人は少なくありません。
しかし、実際の業務は多岐にわたり、むしろカウンセリング以外の地道な業務が仕事の大部分を占めることもあります。

具体的には、以下のような専門業務が挙げられます。

• 心理アセスメント：心理検査や面接を通じて、クライエントの特性や課題を客観的に評価する。
• 報告書作成：アセスメントの結果を分析し、所見を詳細な報告書にまとめる。
• コンサルテーション：医師や教師、福祉職など、クライエントに関わる他の専門家と連携し、助言を行う。
• 心理教育：クライエントやその家族、関係機関に対し、心の健康に関する正しい知識や対処法を伝える。

これらの業務はいずれも専門職として不可欠ですが、直接クライエントと対話する時間に比べ、地道で時間を要するものも多くあります。
そのため、理想と現実のギャップを感じる一因となり得るのです。

公認心理師は、一つひとつの判断や支援が相手の人生に直接影響を与えるため、常に緊張感とプレッシャーが伴います。

また、公認心理師法第43条で「資質向上の責務」が定められており、専門家として常に最新の知識や技能を学び続けることが法的に義務付けられています。

給与や雇用が不安定な状況下で、私財を投じて研修に参加し続けることに、大きな負担を感じる人も少なくありません。

理由③：国家資格なのに見えないキャリアパス

公認心理師は、心理職で唯一の国家資格であり、本来、その資格は安定したキャリア形成の基盤となることが期待されています。

しかし実際には、資格取得後のキャリアパスが明確でなく、将来像を描きにくいという課題があります。

キャリア形成における大きな課題の一つが、安定した常勤職の確保です。
公認心理師の求人は、全体として非常勤の募集が占める割合が高く、常勤職の選択肢が限られているのが現状です。

そのため、専門性を高めてキャリアアップを目指す以前に、まず安定した雇用形態で働くこと自体が難しく、キャリア形成の大きな障害となるケースがあります。

一方で、こうした状況には変化の兆しが見られます。

「コメディカルドットコム」では、公認心理師の常勤求人が増加傾向にあります。
現在、コメディカルドットコムで掲載中の公認心理師求人のうち、パートの求人は342件。
一方で、常勤の求人は737件と、パート求人の2倍以上の求人数があります。
※2025年9月現在

これは、専門性の高い人材を安定的に雇用し、組織体制を強化しようという動きが少しずつ広がっていることの表れといえるでしょう。
今後、雇用環境はさらに改善されていく可能性があります。

公認心理師が2017年に誕生した、比較的新しい国家資格であることもキャリアパスの不透明さの一因です。
例えば、看護師における「一般看護師から主任、師長へ」といった、多くの施設で共通する標準的なキャリアアップの道筋が、公認心理師にはまだ確立されていません。

そのため、個々のキャリアは、異なる領域の非常勤職を複数経験したり、任期付きの職を渡り歩いたりといった形で形成される傾向があります。
数年後、数十年後の自身の役職や役割を具体的に見通すことが難しく、長期的なキャリアプランを立てる上での不安材料となり得ます。

こうした「見えないキャリアパス」の問題は、公認心理師が国家資格として社会に定着していく過渡期特有の一時的な課題とも捉えることができますが、当事者にとっては大きな課題となります。

大学院を出てからも非常勤からのスタート。雇用が安定しないので職場に人が定着しにくく、そのせいで指導できる先輩心理職がいない。評価が上がらない非常勤のシステムでは、モチベーションが湧かない。

出典：臨床心理マガジンiNEXT「15-4．一緒に取り組もう！キャリアアップ」
https://note.com/inext/n/n56bc39f93b44

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安易に「やめとけ」とは言えない！公認心理師のやりがいと将来性

これまでの章では、公認心理師が「やめとけ」と言われる背景にある、キャリアや待遇をめぐる課題について解説しました。

しかし、そうした厳しい側面がある一方で、多くの専門職がこの仕事に熱意を持って取り組んでいます。
それは、公認心理師が、困難を乗り越えた先にあるやりがいと、将来性も実感できる仕事だからです。

公認心理師のやりがい3選

経済的な待遇や精神的な負担といった課題がありながらも、多くの専門職がこの仕事を続けるのは、深いやりがいがあるからです。

公認心理師の業務の核心は、困難を抱える人の心に寄り添い、その人自身が持つ力で回復・成長していく過程を専門的に支援することにあります。

クライエントが少しずつ自分らしさを取り戻す姿や、「相談してよかった」という感謝の言葉は、この仕事における何物にも代えがたい報酬です。
人の人生という重要な領域に関わり、ポジティブな変化を支援できることは、公認心理師として働く最大のやりがいの一つといえるでしょう。

公認心理師の支援は、個人の優しさや共感性だけだけでなく、心理学という科学的根拠に裏付けられたアセスメントや各種療法など、高度な専門性がその土台にあります。
自ら培った専門知識と技術を用いて目の前の人の苦しみを和らげ、ひいては社会全体のメンタルヘルス向上に貢献できるという実感は、専門職としての大きな誇りにつながります。

クライエント一人ひとりとの関わりは、公認心理師自身にとっても貴重な学びとなります。

多様な価値観や人生経験に触れることを通して、人間への理解が深まり、専門家としての視野も広がっていきます。
先に述べた「生涯学習の責務」は、負担であると同時に、成長し続けられる機会でもあります。

クライエントの回復を支えるプロセスが自分自身の成長にも繋がる相互作用も、この仕事の奥深さであり、大きな魅力といえます。

公認心理師のニーズと将来性

やりがいに加えて、安定したキャリアを築くためには、その職業の将来性も重要です。
公認心理師には、将来性を裏付ける客観的な社会的ニーズと制度的な変化があります。

公認心理師は比較的新しい資格ですが、国が専門性の質を担保する国家資格です。

その社会的な信用度は年々高まっており、今後さらに多くの制度の中で役割が明確化され、活躍の場が広がっていくでしょう。

公認心理師の活躍の場は、特定の領域に限定されません。
厚生労働省では、公認心理師の活動を5つの分野＋その他で分類しています。

• 保健医療分野： 精神科病院、心療内科クリニック、一般病院の緩和ケアチームなど
• 福祉分野：児童相談所、発達支援センター、高齢者施設など
• 教育分野：スクールカウンセラー、教育相談室、大学の学生相談室など
• 司法・犯罪分野：家庭裁判所、少年鑑別所、刑務所など
• 産業・労働分野：企業の健康管理室、EAP（従業員支援プログラム）機関など

このように活動領域が広いため、自身の興味・関心や適性に合わせてキャリアを選択・変更できるという強みがあります。

現代は「ストレス社会」といわれ、メンタルヘルスケアの重要性は社会全体の共通認識となりつつあります。
厚生労働省によれば、日本では生涯を通じて5人に1人が心の病気にかかるとも言われており、心の専門家に対する社会的なニーズは今後も拡大し続けると予測されます。

出典：厚生労働省「メンタルヘルスとは」

この将来性を特に裏付けているのが、国の医療制度における変化です。
2024年度の診療報酬改定では、精神科医の指示の下、公認心理師が心的外傷に起因する症状を持つ患者に支援を行った場合などに算定できる「心理支援加算」が新設されました。

これは、これまで評価が曖昧であった公認心理師の専門業務に対し、国が医療制度の中で明確な「経済的価値」を認めたことを意味します。
この改定により、医療機関が公認心理師を雇用することが経営上のメリットに直接結びつくようになりました。
「待遇が低い」「常勤雇用が少ない」といった課題の根本的な解決に向けた、重要な一歩といえるでしょう。

出典：一般社団法人日本公認心理師協会「【解説】診療報酬に収載されている公認心理師が関与する業務」

高まり続ける社会のニーズ、国による専門性の担保、そして医療制度における経済的な裏付けが組み合わさることで、公認心理師のキャリアを取り巻く環境は、今後さらに改善されていくことが期待されます。

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公認心理師に向いている人・いない人の特徴

ここまでの情報を踏まえ、自分の適性を客観的に見つめ直してみましょう。

公認心理師に向いている人の特徴

• 知的好奇心が旺盛で、継続的に学び続けられる

  人の心という複雑な対象を扱い、心理学も日々進歩するため、新しい知識や技術の習得に意欲的で、生涯にわたる自己研鑽を続けられる探究心が必要です。



• 成果を急がず、クライエントにじっくり向き合える

  人の心の変化には相応の時間がかかります。
  短期的な成果を求めるのではなく、クライエント一人ひとりのペースに合わせて、誠実かつ辛抱強く関わり続ける姿勢が求められます。



• 高度な傾聴力とコミュニケーション能力

  相手の言葉の背景にある感情やニーズを深く汲み取る「傾聴力」はもちろん、専門的な知見を分かりやすく説明する能力や、多職種と円滑に連携するためのコミュニケーション能力も重要です。



• 専門家としての適切な距離感を保てる

  クライエントへの共感は不可欠ですが、その感情に過度に引きずられてしまうと、客観的な支援は困難になります。

  相手に寄り添いながらも、自身の感情と専門的な関わりとを区別し、冷静な視点を維持する境界線を保つ力が必要です。

公認心理師に向いていない人の特徴

• 継続的な学習を負担と感じる

  公認心理師には法律で資質向上の責務が課せられています。
  「資格取得がゴール」と考え、知的好奇心や学び続ける意欲が低い場合、この仕事を続けるのは難しいかもしれません。



• 傾聴よりも、自分が話すことを優先してしまう

  カウンセリングの主体はあくまでクライエントです。

  さらに、公認心理師法では「秘密保持義務」が定められており、業務上知り得た情報を漏洩することは罰則を伴う法律違反となります。
  安易に他者の秘密を口外してしまう傾向がある人は、この職には向いていません。



• クライエントの感情と自分を同一視してしまう

  クライエントの苦悩に共感し、自分のことのように感じてしまう傾向が強いと、精神的な消耗が激しくなり、バーンアウト（燃え尽き症候群）に陥るリスクが高まります。

  専門職としての支援には、優しさだけでなく、自身を守るための冷静さも必要です。

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公認心理師を目指したい、続けたい方へ

この記事では、公認心理師が「やめとけ」と言われる背景にある課題と、それを上回るやりがい・将来性を解説してきました。

その上で、これから公認心理師の道を歩む、あるいは歩み続けたいと考える方は、どうしたらいいのでしょうか。

これから公認心理師を目指す方へ

「やめとけ」と言われる背景にある課題をただ鵜呑みにするのではなく、それらを克服するための具体的な対策を学生時代から考えることが重要です。

例えば、学費を考慮した国公立大学院の選択、奨学金制度の活用と返済計画の策定、将来のキャリアを見据えた研究テーマ（例：給与水準が高い傾向にある産業・司法分野）の設定など、長期的な視点に立ったプランニングが求められます。

公認心理師としてのキャリアの土台のためには、大学院選びも重要です。研究環境や実習の質は大学院によって大きく異なります。
以下の点をリサーチし、自分のキャリアプランに合致した大学院を慎重に選ぶことが、その後のキャリア形成における重要な第一歩となります。

• 教員の専門領域：自身の関心領域（認知行動療法、トラウマケア等）と合致しているか
• 実習先の質と多様性：質の高い臨床経験が積める医療機関や施設と連携しているか
• 卒業生の就職実績：常勤職での就職率や、活躍している分野の実績は十分か

現職を「やめたい」、でも公認心理師を続けたい方へ

現在の仕事に困難を感じ、「辞めたい」と考えている方もいるかもしれません。
しかしその原因は、公認心理師という仕事自体ではなく、現在の職場環境のせいという可能性も考えられます。

日々の業務に追われ、やりがいを見失いかけている時こそ、一度立ち止まってスーパービジョンを受けたり、自分の関心に沿った研修に参加したりすることが有効です。

客観的な視点から自分の実践を振り返り、新たな知見や技術を学ぶことで、仕事への意欲を新たにし、キャリアの次の一歩を踏み出す自信に繋がります。

もし現在の職場が、待遇や雇用の安定性、過度な業務負担といった悩みの根本原因である場合、最も有効な解決策の一つが「転職」です。
より良い労働条件や安定した雇用形態、心身の負担が少ない職場環境を求めることは、キャリアを継続する上で非常に重要です。

「常勤の求人は少ない」というイメージとは異なり、コメディカルドットコムには全国から多様な常勤求人が寄せられています。
具体的な選択肢を検討してみることで、待遇改善や負担軽減を実現する職場選びが、現実的になっていきます。

十分な臨床経験と実績を積んだ公認心理師にとっては、「独立開業」も有力なキャリアパスの一つです。
カウンセリングルームを開業し、成功すれば年収1,000万円以上を目指すことも可能です。

臨床スキルに加えて経営や集客といった能力も必要となるため、相応の準備と努力が求められますが、自らの理想とする心理支援を追求できる魅力的な選択肢といえるでしょう。

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終わりに

この記事では、「公認心理師はやめとけ」という言葉の背景にある厳しい現実と、それを乗り越えた先のやりがいや将来性の両側面を見てきました。
確かに、経済的な課題や精神的な負担など、楽な道ではありません。しかし、人の心に深く寄り添い、その人生を支える公認心理師の仕事には、大きなやりがいと、社会からの高まる期待があります。

この記事が、あなたのキャリア選択における不安を少しでも和らげ、未来への一歩を後押しできれば幸いです。