認定看護師とは?種類一覧や資格取得までの道のり、メリット、かかる費用を徹底解説!
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看護師のキャリアアップを考える上で、真っ先に浮かぶのが認定看護師。ただ名前は知っていても取得の流れや条件、必要な期間や費用を把握していない人も多いのではないでしょうか?
そこで今回の記事では、認定看護師になるための方法や資格取得にかかる費用などを詳しく解説していきます。ぜひ参考にしてみてください。
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目次
認定看護師とは?
認定看護師とは、特定の看護分野において高い看護技術・知識を身に付けていると日本看護協会に認められた看護師です。日本看護協会の認定審査に合格した者に資格が与えられます。
認定看護師の資格は5年ごとの更新制となっています。更新制である主な理由は、専門性の維持と実践能力の向上を目的としているからです。常に新しい知識や技術を学び続ける姿勢が求められます。
認定看護師制度は、看護師の卒業後教育の一環として1995年に創設されました。医療提供体制の変化や将来のニーズへ対応するために、2019年に改正が行われています。
認定看護師が担う役割
認定看護師は、患者・家族に質の高い看護を提供できるよう、認定看護分野ごとの専門性を発揮し、3つの役割「実践・指導・相談」を担います。
2.指導:看護実践を通して看護職に対し指導を行う。
3.相談:看護職等に対しコンサルテーションを行う。
認定看護分野とA課程、B課程について
認定看護分野とは、保健・医療や福祉の現場において、高いレベルの看護技術・知識を必要とする看護分野として、日本看護協会が定めたものです。2019年の改正で分野が見直され、改正前のA課程では21分野、改正後のB課程では19分野があります。
具体的にどんな分野があるかは、この後の章で解説します。
認定看護師のA課程とB課程の違い
認定看護師課程には、従来のA課程と2019年の改正で開始したB課程の2つがあります。2つの違いを簡単に言うと、B課程には特定行為研修が組み込まれています。違いを表にまとめてみました。
| 比較項目 | A課程(旧課程) | B課程(新課程) |
|---|---|---|
| 制度開始 | 1995年 | 2020年 |
| 看護分野 | 21分野 | 19分野(A課程の分野を再編・統合) |
| 教育時間 | 600時間以上 | 800時間程度+特定行為研修の実習 |
| 教育方法 | 集合教育(通学)が中心 | eラーニングと集合教育のハイブリッド |
| 認定審査 | 2029年度をもって終了予定 | 2021年度から開始 |
注意点として、A課程は2026年度に教育が終了し、2029年度をもって認定審査が終了する予定です。これから認定看護師を目指す人は、B課程を受講することになります。
なお、すでにA課程の資格を持つ認定看護師は、特定行為研修を修了すればB課程に移行できますし、A課程のまま資格を更新し続けることも可能です。A課程は2029年度で認定審査が終了しますが、更新審査は永続的に実施されます。
認定看護師の活躍のフィールド
2025年9月時点で、認定看護師は全国に24,478人います。活躍の場は病院が中心ですが、訪問看護ステーションや学校・大学など他の選択肢もあります。
なお、施設種別の認定看護師の人数は以下の通りです。(2025/9/22時点)
- 病院:16,364人
- 訪問看護ステーション:968人
- クリニック・診療所:328人
- 介護保険施設等:221人
- 学校・大学:303人
- 認定看護師教育機関:49人
- 会社:50人
- 看護協会:37人
- その他:127人
認定看護師はどんな働き方をしているか?
実際にどんな働き方ができるかイメージできるよう具体例を紹介していきます。
緩和ケアチームに所属しているAさんは週に1回、各種医療スタッフで構成されている緩和ケアチームで病棟をラウンドしています。緩和ケアが必要な患者や家族に対しての直接ケアも欠かしません。また、緩和ケア相談窓口を開設しました。そのほか、緩和ケアリンクナースの育成を行ったり、院外セミナーの講師を努めたりしています。
外科・泌尿器科病棟に所属しているBさんは病棟勤務をする傍ら、週1回は認定看護師として医師・栄養師・薬剤師などと連携して、褥瘡回診やストーマ外来を実施しています。病棟・外来看護師からの相談も受け、スタッフとともに直接ケアを行います。また、月1回は院内勉強会を開催しています。
Cさんは院内をラウンドし、感染対策上の問題点がないかを点検し、感染症発生者を常に把握し、適切な感染対策が行えているかの確認を行っています。また、自身で感染対策に必要なマニュアルを作成・改訂をし、院内感染の発生率を調査して感染対策が適切かどうかの確認も行います。また、院内学習会も開催しています。
【分野一覧】認定看護師の種類(B課程)
認定看護分野の一覧を見ていきましょう。A課程は2026年度に教育が終了するので、ここではB課程の全19分野について紹介します。アコーディオン形式なので、詳細を見たい分野をクリックしてください。
- 医療関連感染の予防・管理システムの構築
- 医療管理感染の予防・管理に関する科学的根拠の評価とケア改善
- 医療関連感染サーベイランスの立案・実施・評価
- 身体的所見から病態を判断し、感染兆候がある者に対する薬剤の臨時投与ができる知識・技術
- 放射線治療を受ける対象の身体的・心理的・社会的アセスメント
- 再現性確保のための支援
- 急性期及び晩期有害事象に対する症状マネジメントとセルフケア支援
- 医療被曝を最小限にするための放射線防護策、安全管理技術
- がん薬物療法の適正な投与管理とリスクマネジメント、曝露対策
- がん薬物療法に伴う症状緩和
- 自宅での治療管理や有害事象に対応するための個別的な患者教育
- 患者・家族の意思決定支援と療養生活支援
- 痛みやその他の身体的・心理社会的・スピリチュアルな問題のアセスメント
- 全人的問題を緩和し、QOLを向上するための症状マネジメント
- 家族の喪失や悲嘆への対応
- 急性かつ重篤な患者の重篤化回避と合併症予防に向けた全身管理
- 安全・安楽に配慮した早期回復支援
- 人工呼吸管理や薬剤調整に関する高度な判断と技術
- 呼吸症状のモニタリングと評価、重症化予防
- 症状マネジメントと在宅支援
- 人工呼吸管理の調整と離脱に関する知識・技術
- QOL向上とセルフケア支援
- 在宅療養移行支援と多職種協働
- 医療処置(気管カニューレ交換、胃ろう管理、褥瘡処置)
- 手術侵襲への対応と苦痛の軽減
- 急変時の迅速な対応と安全管理
- 気管チューブ調整や鎮痛管理の技術
- 重症化予防とトリアージ
- 家庭看護力の強化支援
- 虐待の予防と早期発見
- ハイリスク新生児の全身管理
- 家族支援と成育支援
- 虐待リスクの予測と予防
- 症状モニタリングと重症化予防
- 生活調整と再入院防止支援
- 薬剤の安全な投与調整
- 合併症予防とセルフケア支援
- 透析療法の選択・変更支援
- 急性血液浄化療法の安全な管理
- 性と生殖に関する健康課題支援
- 妊孕性評価と指導
- 終結期までの看護実践
- 機能評価と適切な援助選択
- 誤嚥性肺炎や窒息のリスク管理
- 血糖パターンマネジメント
- 病期に応じた療養支援
- フットケアとインスリン調整
- 周術期ケアと意思決定支援
- リンパ浮腫や合併症管理
- 創部ドレーンの管理技術
- 認知症の症状マネジメント
- 生活環境調整とコミュニケーション支援
- 抗精神病薬等の臨時投与の技術
- 重篤化回避のためのモニタリング
- 早期離床と意思決定支援
- 抗けいれん剤等の臨時投与技術
- 褥瘡マネジメントとストーマケア
- 専門的なスキンケア技術
- 壊死組織除去と陰圧閉鎖療法
B課程はA課程からどう変わった?
B課程は、A過程を基に分野の統合と分野名の変更を行っています。
- 分野統合
「救急看護」+「集中ケア」⇒「クリティカルケア」
「緩和ケア」+「がん性疼痛看護」⇒「緩和ケア」 - 分野名変更
「がん化学療法看護」⇒「がん薬物治療法看護」
「訪問看護」⇒「在宅ケア」
「不妊症看護」⇒「生殖看護」
「透析看護」⇒「腎不全看護」
「摂食・嚥下障害看護」⇒「摂食嚥下障害看護」
「小児救急看護」⇒「小児プライマリケア」
「脳卒中リハビリテーション看護」⇒「脳卒中看護」
「慢性呼吸器疾患看護」⇒「呼吸器疾患看護」
「慢性心不全看護」⇒「心不全看護」
また「必要な知識と技術(一部)」の内容についても、社会や医療ニーズに合わせて変更しています。なお、B課程は2020年度から教育を開始しており、2021年度から認定審査が開始しています。
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認定看護師になるには、認定看護師教育機関に入学・教育課程を修了し、日本看護協会の認定看護師認定審査に合格する必要があります。資格取得までの道のりと流れを解説していきます。
2. 看護師の実務経験5年以上(うち3年以上は認定看護分野の経験)
3. 認定看護師教育機関への入学、修了
A課程:615時間(6ヶ月以上1年以内)
B課程:800時間+特定行為研修の実習時間(1年以内)
4. 認定看護師認定検査(筆記試験・マークシート方式)
5. 認定看護師認定証交付・登録
最低条件として5年以上の実務経験と、認定看護分野の3年以上の経験が必要です。認定看護師への教育機関への願書提出をスタートに、取得まで約2年はかかると考えておきましょう。次項では、認定看護師教育機関に関して詳しく解説していきます。
認定看護教育機関について
2025年9月時点で認定看護教育機関は、A課程が17ヶ所・B課程が65ヶ所あります。主に首都圏に集中していて、地方には1ヶ所もないことがあります。認定看護分野によっては、全国で1カ所しか開講していなかったり、A課程の一部の分野は既に教育が終了しています。
開講期間や費用は教育機関によって異なり、願書受付期間が1週間しかないということも少なくありません。願書提出時には、推薦書や勤務証明書などの応募書類の作成に時間がかかるため、受付期間内に提出できるように注意しましょう。 なお、受験は筆記試験と面接で、倍率は高い所で4倍になるケースもあります。
下記リンクから分野別・都道府県別で教育機関を検索できるので参考にしてください。
カリキュラムや授業内容は?
認定看護師の授業内容は共通科目と専門科目に分かれており、共通科目の「看護管理」「リーダーシップ」「看護倫理」「医療安全管理」は全分野共通です。講義形式や技術演習のほか、ロールプレイ・グループワークが多く、授業を受けるというよりは学習した内容や自分の考えを発表するような生徒参加型の授業が多いです。
講義内容には、まだ文献に記載されていないような最新の内容が含まれており、非常に高度なので毎日の予習・復習は必須でしょう。また、定期的に試験があり、課題も多いので自習の時間も相当必要になります。
教育課程の後半では隣地学習が実施され、約1か月半、施設で実際に自分の専門分野の患者を受け持つことになるので覚えておきましょう。そこでも、施設側の業務を学び、他のスタッフと上手くコミュニケーションを取りながら、看護計画の立案や記録のまとめを行わなければなりません。そのため、非常に多忙な日々になります。
隣地学習が終わると再び教育機関に戻り、事例発表会があるので息つく暇はありません。自分の看護実践を報告して、成果や見つかった課題を発表します。事例発表会は、講義で学んだ知識・技術を実際にそれぞれの看護場面に応じて実践できるかを見るためのものです。
認定看護師認定検査について
認定試験は毎年1回開催され、5月に全国4会場で同日に行われます。試験内容は以下の通りです。
- 四肢択一のマークシート方式
- 共通科目を含む各認定看護分野の教育基準カリキュラムから出題される
- 時間:100分
合格発表は約2か月後で、近年の合格率は90%台と高い合格率を維持しています。合格発表後は、認定料を納付して登録、さらに1ヶ月後に認定証が届くという流れです。こうして、晴れて認定看護師としてのキャリアがスタートします。資格の有効期間は5年です。
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認定看護師になるメリットは以下の3つです。
- 自分に自信が持て、周りから信頼される
- 活動範囲の拡大と待遇の向上
- 「自分はどんな看護をしたいのか」が明確になる
①自分に自信が持て、周りから信頼される
取得した認定看護分野では医師並み、またはそれ以上の知識が身に付き、自身の看護ケアへの自信となります。取得の難しさは誰しもが知っているので、同じ看護師仲間からも一目置かれる存在となるでしょう。また、転職や再就職の際に事業所からの評価が期待できます。
②活動範囲の拡大と待遇の向上
他の看護師への指導や病院内外での勉強会・セミナーの開催と活躍の場が広がります。また、これらは日中に行われる事が多いので、負担軽減の為に夜勤回数が減ることもあるでしょう。そのほか、資格手当の支給や昇進で給料がアップを期待できます。
③「自分はどんな看護をしたいのか」が明確になる
認定看護師になることで、自身の看護観を見つめ直すきっかけとなるでしょう。 今後の看護キャリアや将来像が具体的にイメージできるようになり、上記でも述べましたが病院側からの評価も高く、理想のキャリアを実現するための転職がしやすいです。
スカウトサービス登録はこちら認定看護師取得にかかる費用の目安は?
認定看護師取得にかかる費用は、共通でかかるものと個々の状況によるものに分かれます。およそ200万円、人によってはそれ以上かかると言われています。
認定看護師教育機関の入試検定料⇒約5万円
入学金⇒約5万円
授業料⇒約70万円
実習費⇒約10万円
認定看護師認定審査の審査料⇒51,700円(税込)
合格後の認定料⇒51,700円(税込)
合計約100万円
引っ越し費用(教育機関には寮が無いケースがほとんど)
家賃(家具や家電が備え付きのマンスリーマンション・アパートを契約するケースが多い)
実習時の宿泊費・交通費
定期代
教材費・参考書籍代
ノートパソコン代(受講の際に必須)
合計約100万円~
上記に加えてもちろん生活費がかかります。また賃貸で1人暮らしをしている方は、今住んでいる住宅の家賃を払い続ける必要があります。次からは費用負担を軽減する2通りの方法を解説します。
奨学金制度の活用
奨学金の活用は、まず日本看護協会の「認定看護師教育課程奨学金」が候補に挙がります。地域・年齢・所得の制限なしで年額120万円以内を一括貸与することができます。ほかの奨学金や給付金との併用も可能です。
そのほかには、県や市が運営する「看護師等修学資金貸付制度」があります。以下は八千代市の例です。
- 八千代市看護師等修学資金貸付制度
貸与額:100万円
返還について:一定要件のもと八千代市内で看護師等の業務に従事したときには免除
認定看護師取得支援制度の活用
認定看護師取得支援制度は、病院によって支援制度の有無が分かれており、あったとしても内容はそれぞれ異なります。研修期間中の扱いは大まかに4つに分かれます。
- 出張扱い:学費の免除あり、給与・賞与の支給あり、生活費の補助あり
- 研修扱い:仕事は免除され給与・賞与の支給がある、学費・生活費などは自己負担
- 休職扱い:全額自己負担となるが、職場への復帰ができる
- 退職:病院側の理解が得られない場合は退職し、資格取得後に転職する必要がある
たとえば、医療法人iグループの場合は研修期間の身分保障のほか、受講料や交通費・休職期間中の給与などに充当する額の支給を受けることが可能です。
また、医療法人tグループでは看護師修学派遣制度を設けており、研修期間中は現在支給している給与のうち固定的に支給している給与が保証されます。交通費や宿泊費を含む研修費用もすべて施設負担です。
傾向として規模が大きい病院や、複数グループ病院を持つ医療法人だと制度が充実しています。また、認定看護師所得支援が手厚い病院は、取得後の評価も前向きな職場と言えるでしょう。
職場の理解が得られない場合は、転職するのも選択肢の1つです。転職を検討する場合は、以下をご覧ください。
(補足情報)終了予定のA課程について
先に述べた通り、A課程は2026年に教育が終了し、認定審査は2029年を持って終了する予定です。ただ、更新審査は永続的に実施されます。
既にA課程の認定看護師を取得している方は、特定行為研修を修了してB課程の認定看護師になるか、A課程の認定看護師として更新を続けるかの選択肢があります。
A課程の認定看護分野の一覧(21分野)
A課程の認定看護分野についてまとめておきます。
- 病態に応じた迅速な救命技術・トリアージ
- 災害時の急性期医療ニーズへの対応
- 危機状況にある患者・家族への早期介入と支援
- 褥瘡・ストーマ・失禁等の専門的な管理
- 自己管理およびセルフケア支援
- 生命危機状態にある患者の重篤化予防
- 合併症予防と早期リハビリテーション
- 苦痛症状(疼痛、呼吸困難など)の緩和
- 患者・家族の喪失と悲嘆へのケア
- 安全な薬剤の取り扱いと適切な投与管理
- 副作用の症状緩和とセルフケア支援
- 痛みの総合的な評価と個別的ケア
- 薬剤の適切な使用と疼痛緩和
- 在宅療養者の主体性を尊重したセルフケア支援
- ケースマネジメントと看護技術の提供
- 医療関連感染サーベイランスの実施と評価
- 感染予防・管理システムの構築
- 血糖パターンマネジメントとフットケア
- 療養生活の支援
- 生殖医療を受けるカップルへの情報提供
- 自己決定の支援
- ハイリスク新生児の重篤化予防
- 生理学的安定、発育促進、親子関係形成のための支援
- 安全で安楽な透析治療管理
- 長期療養生活のセルフケア・自己決定支援
- 手術侵襲の最小化と二次的合併症予防のための安全管理
- 周手術期(術前・中・後)の継続看護
- 集学的治療患者のセルフケアと自己決定支援
- ボディイメージ変容による心理・社会的問題への支援
- 摂食・嚥下機能の評価と合併症予防
- 適切で安全な摂食・嚥下訓練の選択と実施
- 子どもの病態に応じた迅速な救命技術とトリアージ
- 育児不安、虐待への対応と子ども・親の権利擁護
- 認知症の各期に応じた療養環境とケア体制の構築
- 行動心理症状の緩和・予防
- 重篤化予防のためのモニタリングとケア
- 活動性維持・促進のための早期リハビリテーション
- 生活再構築のための機能回復支援
- 副作用症状の予防、緩和、セルフケア支援
- 安全・安楽な治療環境の提供
- 各病期に応じた呼吸器機能の評価と呼吸管理
- 呼吸機能維持・向上のための呼吸リハビリテーション
- 急性増悪予防のためのセルフケア支援
- 各病期に応じた生活調整とセルフケア支援
- 心不全増悪因子の評価とモニタリング
まとめ
認定看護師になるには、日本国の看護師免許を持っており、看護師の実務経験が5年以上(5年のうち3年以上は認定看護分野の経験)なければなりません。また、認定看護師教育機関への入学・修了する必要があり、その後、認定看護師認定検査に合格することで認定看護師になれます。
約2年の勉強期間が必要で、負担する費用は少なくありません。費用負担を軽くするために、認定看護師取得支援がある職場に転職するのも選択肢の一つです。道のりは険しいかもしれませんが、活動範囲の拡大と待遇の向上などのメリットがあるので、今後のキャリアを考えると目指す価値は十分あるでしょう。
事業所からスカウトがくる!
- スカウト経由で内定率2.3倍!
- 希望に合った求人”だけ”を厳選してお届け!

