腰痛は介護士の悩みの種｜すぐできる予防法・対策5つを紹介！

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浴室

トイレ

通路が狭い（姿勢が限定される）

椅子や器具が古い（余計な動作を行う必要が発生する）

小柄な人しかいない

人員が少ない

など

1.体が固まらないようにする

2.準備運動やストレッチをする

3.ご利用者に動いてもらうように支える

4.腰痛ベルトやコルセットを使用する

5.ゆっくりお風呂に入る

6.整体やマッサージに行って体をほぐしてもらう

同じ姿勢で作業すると腰に大きな負担がかかります。そのため、こまめに姿勢を整えたり、介助業務だけ集中しておこなったりしないことです。

業務スケジュールを調整して、介護記録などのデスクワークと介助業務をバランスよくすることで体を固めないようにしましょう。

準備運動やストレッチをして体を柔らかくするのも大切です。筋肉が固まってしまうと疲労が蓄積され、腰痛を引き起こしやすい状態にしてしまいます。

出勤の前後やお風呂上がりなどに体操やストレッチをしておくと、腰回りの筋肉がほぐれて血流が良くなります。無理のない範囲で、ストレッチを習慣化するのはおすすめです。

介護の基本でもある「自立支援」を意識して、ご利用者に動いてもらうよう最小限の補助で介助をおこないましょう。また、正しい姿勢で介助する「ボディメカニクス」を体得して活用するのも効果的です。力に頼った介護は、自分だけでなくご利用者にも負担がかかります。

適切な技術を身につけながら、ご利用者に動いてもらうことで、腰への負担を軽減することが可能です。

※ボディメカニクスとは、人間の関節や筋肉、骨の連動を利用したもので、最小限の力で介助することができる介護技術です。

すでに腰に違和感がある、軽い痛みがある場合は腰痛ベルトやコルセットを使用することをおすすめします。腰痛ベルトやコルセットが腰周りの筋肉をサポートする働きをして、痛みが出にくい姿勢になるため腰への負担が軽減し、痛みが和らぎます。

ただし、腰痛ベルトやコルセットでは腰痛の根本的な解決にはつながらないため、痛みや違和感がある場合は、速やかに病院に受診することをおすすめします。また、使用していると楽だからという理由で痛みがないのに着用するのは、腰回りの筋力低下に繋がりますので控えましょう。

休めるときはしっかり休むなど、日頃から腰痛予防に努めることが大事になるでしょう。

ゆっくりお風呂に入ることで腰痛が軽減されることもあります。入浴剤などを利用するのも効果的です。入浴とあわせてストレッチも行うと、より効果的に腰痛を解消することができます。入浴後の身体がほぐれているタイミングでストレッチもしてみましょう。

また、入浴はリラックス効果もあるので、ストレス解消にも繋がることでしょう。毎日入浴するのは難しいという方も、いつもより早く家に帰れた日などはゆっくりお風呂に入ってみるのもいいのではないでしょうか。

休日などを利用して、マッサージや整体に行くのも腰痛予防としておすすめです。プロにほぐしてもらうことで、日々の疲れが解消されることが期待できます。

気分転換にも繋がり、ストレス解消にも繋がりますので、行ったことがない人は試しに行ってみることをおすすめします。

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4.「腰が痛い！」となったらまずは休む＆診てもらう！

これまで紹介してきた予防や対策をしていても、腰痛を引き起こす方もいらっしゃるでしょう。今後、腰痛になったときには慌てず、落ち着いて対処することが大切です。

そのためには、「我慢して働き続けず、報告すること」「医師に診てもらうこと」をおすすめします。

まずは我慢しないこと、報告することを徹底

ご利用者の介助中に腰痛を引き起こした場合は、ご利用者の安全を確保してから速やかに業務を中断しましょう。職場に腰痛の状態を報告し、可能であれば安静にするなど症状が落ち着くのを待ちます。発症直後は以下の対処法がおすすめです。

腰痛を我慢しながら業務を続けると、症状が悪化してしまうので、必ず職場に報告するようにしましょう。

出典：奈良県医師会

急な症状が落ち着いたらかならず診てもらう

腰痛を引き起こす原因はさまざまあり、原因によって対処法も異なります。「すぐに治る」と自己判断で放置すると、症状悪化につながるでしょう。

そのため、自己判断で放置せずに急な症状が落ち着いたら、医師の診察を必ず受けることが大切です。腰痛の多くは整形外科を受診することになりますが、原因の違いにより、内科や婦人科などの受診が必要になる場合もあります。

5.腰痛で休める？労災はおりる？

結論からお伝えすると、腰痛で職場を休むことは可能です。その場合、体調不良と同様に有給や代休などを使って休むことになるでしょう。ただし例外として、腰痛が労災認定されることもあります。労働災害（労災）とは、勤務中に発生した怪我や疾病などのことです。

労災として認められる腰痛には、「災害性」「非災害性」の2種類あり、認定されれば休業補償や療養補償などの保険給付を受けることができます。申請には労災給付を受けるための請求書を作成し、労働基準監督署へ提出する必要があるので、覚えておきましょう。

また、補償内容によっては、医師による診断書などの証明が必要です。ここからは、労災認定される場合とされない場合の違いを解説します。

2種類の腰痛

前述したように労災として認められる腰痛には、「災害性腰痛」と「非災害性」があります。

まず「災害性腰痛」は、腰に受けた外傷によって引き起こされる腰痛や、突発的な腰痛で筋肉などが損傷することです。例えば、介助中の動作で腰痛を発症して動けなくなった場合や、腰に外傷を受けて腰痛を発症した場合など、その場で腰痛を発生したことが明確であるものです。

「非災害性腰痛」は、日々の業務による腰への負担が徐々に作用して発症した腰痛のことをいいます。例えば、次のような事例が非災害性腰痛に当てはまります。

これらは、突発的なものではないため、決定的な要因が判断しづらいですが、業務が要因として考えられるものです。腰に負担のかかる身体介助を長期間に渡り行ったことが原因として考えられる場合は、災害性の原因によらない腰痛と判断されます。

労災が下りるケース・下りないケース

労災が下りるケースは、介護業務中の出来事が原因で発症したと明確になっていることです。例えば、ご利用者を移乗しようとした際、体格差があって腰に大きな負担がかかって腰痛を発症した場合は認められるでしょう。ただし、介護業務に従事している期間が短いと、非災害性腰痛の場合では認められないケースもあるので注意が必要です。

一方で労災が下りないケースは、介護業務が原因で腰痛が発症したと言い切れない場合です。腰痛は、加齢による筋力低下で引き起こされる可能性もあり、業務が直接の原因とは言い切れないこともあるでしょう。そのような場合は、労災認定が下りづらいと考えられます。例えば、ぎっくり腰のように日常的にも発生する可能性があるので、労災認定が下りないケースも多いです。

また、厚生労働省が発表している「腰痛の労災認定」によると、労災で治療できる範囲は以下のように定められています。

労災で治療できる範囲は、「認定される以前の状態に戻すことに限り」適用されることを理解しておきましょう。

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6.腰痛があっても比較的働きやすい施設の紹介

腰痛があっても介護職として働きたいと思っている人は少なくないでしょう。腰痛を抱えている人でも働きやすい施設を紹介します。

デイサービス

デイサービスは入所施設に比べると、自立している利用者が多く、介護職の身体的な負担が少ないです。また、デイサービスのほとんどが日勤のみの勤務ですので、ワークライフバランスが取りやすく、しっかり休みを取りながら勤務することができます。

デイサービスの仕事内容は？給料やメリットなども解説！

送迎車で利用者さん宅まで送り迎えを行い、基本的に日帰りで介護サービスを提供するデイサービス。

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グループホーム

グループホームは対象が要支援2以上または要介護1以上と定められており、他の入居施設に比べて自立している入居者が多いです。また、グループホームは少人数制のため、介護職1人あたりの負担が少なめです。

グループホームでのお仕事は介護業務というよりか、入居者のサポート業務に近いので身体的な負担が少ないのが特徴的な施設です。

グループホームで働く介護士！仕事内容や給料、認知症介護のポイントは？

認知症の方を対象に介護を提供するのが、「グループホーム」

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サービス付き高齢者向け住宅

サービス付き高齢者向け住宅の入居者は自立した生活を送れる方が多く、身体介護を行う機会が少ないので身体的な負担が軽いです。

サービス付き高齢者向け住宅での介護職の主な業務は、入居者の方とコミュニケーションを取ることですので、身体介護のスキルよりもコミュニケーション能力の方が求められる場面が多いです。そのため、腰痛があり身体介護にはあまり自信がないが、コミュニケーションを取ることが得意という人にはおすすめの施設です。

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現在介護施設は多種多様になってきており、利用者の状況・状態に合わせた適切なサービス提供に取り組んでいます。

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7.腰痛があっても介護職は続けられる！対処と予防を覚えよう！

介護職と腰痛は、切っても切り離せないものです。多くの介護士が腰痛に悩んでおり、現時点で腰痛になっていない方も油断はできません。

介護士として長く勤めるためにも、普段から準備運動やストレッチなどをして予防するのが大事です。万が一、腰痛になった際は我慢して業務を続けず、速やかに職場に報告するようにしましょう。

症状が落ち着いてきたら、医師の診察をしっかり受けることをおすすめします。また、職場環境が改善されずに腰痛対策ができない場合は、転職を検討するのも選択肢の一つです。今回ご紹介した腰痛予防や対策などを参考にしてもらい、身体が健康な状態で勤続できるようにしましょう。