介護士になるメリット6つ｜キャリアアップ例、向いている人の特徴もご紹介

1.介護士として働くメリット

「給料が低そう」「大変そう」など、マイナスなイメージを持たれがちな介護業界。ここでは、介護士として働くことでどのようなメリットがあるかを紹介します。メリットを知り、介護士の仕事に魅力を感じた方は、介護士の仕事に向いているかもしれません。

• 無資格未経験でも働ける
• 年齢や性別に制限がない
• 働き方を柔軟に選べる
• 将来性のある職種といえる
• キャリアアップがしやすい

無資格未経験でも働ける

介護職は、無資格未経験の方でも働くことができる職種です。もちろん、有資格者・経験者が選考時に優遇される場合もありますが、無資格未経験の状態での入職を歓迎している施設が多いのも事実です。

その理由として、介護業界の慢性的な人手不足が挙げられます。また、介護士の業務内容が「無資格で行える介護業務」と「資格が必要な介護業務」で明確に分かれているという理由もあります。

無資格の介護士が行うことができる業務としては、

・生活援助業務

（買い出し、掃除、ベッドメーキングなど）

・身体介護

（食事介助、入浴介助、移動介助など）※有資格者の指導が必要

などがあります。

一方で、無資格の介護士が行えない業務は、訪問介護における身体介護です。訪問介護では、基本的に介護士が1人で利用者さんのご自宅へ伺い介護を行うことになるので、「初任者研修」以上の資格を持っていることが必須条件となっています。

そのため、無資格未経験の状態で介護士を目指す場合は、まずは訪問介護以外の施設を検討するのが無難です。入職後のOJTや研修、資格取得支援制度など教育制度が充実している施設も多いため、無資格未経験の方も安心して働くことができるでしょう。

このように、施設形態にもよりますが、「介護士になりたい」と思ったその日から始められるのはメリットといえます。

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年齢や性別に制限がない

介護職として働くにあたって、年齢や性別に制限はありません。正社員の場合は60～65歳を定年としていることが多いですが、定年後は嘱託職員や臨時職員として再雇用されることも多いです。健康状態や体力に問題がなければ何歳でも働くことができるのは大きなメリットといえます。

また、非正規雇用の場合は基本的に定年制度がないため、より年齢に縛られることなく働くことができます。介護職員の平均年齢を見てみると、令和4年時点で常勤44.7歳、非常勤では52.1歳となっています。

実際に、40代・50代から目指す方やセカンドキャリアとして定年後に介護職を選ぶ方も少なくありません。40代以降になると、両親や家族の介護を考えたり、実際に介護をしている方も多くなってきます。そうした経験を通じて介護の仕事を選ぶ人もいるようです。

出典：厚生労働省「令和4年度介護従事者処遇等調査結果」,194p

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働き方を柔軟に選べる

介護業界では、シフト制を採用している職場が多く、日勤だけでなく早番や遅番、夜勤などの勤務時間帯があります。「朝早くから働いて夕方までには帰りたい」「朝はゆっくりしたいから遅くに出勤したい」など、シフト希望に対応してくれる施設も多くあります。

また、基本的には土日祝も運営している施設がほとんどなので、その分平日が休みになることがあります。平日は商業施設なども比較的すいているので、平日休みをメリットに感じる方も多いようです。

夜勤はできないという方でも、デイサービスのような宿泊サービスがない施設には夜勤がないため、そのような施設で働くこともできます。また、平日休を希望できる、夜勤専従で高い時給で働くなどライフスタイルに合わせた働き方が可能なのも魅力といえます。

将来性のある職種といえる

高齢化が進んでいる中、厚生労働省の調査によると、2025年末には約245万人の介護職員が必要になるとされています。介護職の需要は今後ますます高まってくるため、仕事先に困るということはほとんどないでしょう。

介護士として働こうと思っている方にとって、求人数が多いことは大きなメリットです。求人サイトを見てみると、さまざまな施設で募集を行っているため、エリアや給料、福利厚生、施設の特徴など多くの選択肢の中から比較して探すことができます。選択肢が多いことで、自分の理想の働き方に近づけることも可能です。

出典：厚生労働省『介護人材確保に向けた取り組み』

キャリアアップがしやすい

上述した通り、無資格で働ける介護施設も多いですが、資格をとることでキャリアアップを目指すこともできます。

資格取得の流れは以下の通りです。

介護職員初任者研修

　　　　↓

介護職員実務者研修

　　　　↓

　　介護福祉士

　　　　↓

　ケアマネジャー

資格を得ることで業務内容の幅が広がったり、役職を任されたりすることもあります。特に、介護福祉士・ケアマネジャーは国家資格になるので、職場によっては資格手当が支給される場合もあります。

また、職場によってはこれらの資格取得に向けて支援を行っています。業務時間中に講座を受けられたり、金銭的な支援を受けたりすることができる場合があるので、介護職として働くことを検討している方は、資格取得支援制度があるか事前に確認しておくとよいでしょう。

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一生役立つ資格・スキルが得られる

上述したように、資格をとることは自分の能力の証明になります。転職や復職時には、資格を持っているということが強みにもなるのでこちらも大きなメリットといえるでしょう。

さらに、介護のスキルが身につくことで、将来の身内の介護にも役立てることができます。仕事を通じて汎用性の高い資格やスキルが手に入るのはうれしいポイントですね。

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2.介護士として働くデメリット

続いて、デメリットについて紹介していきます。どんな仕事にもデメリットはつきものですが、そのような側面についても理解した上でメリットと比較し、自身に介護士の働き方が合っているか検討してみてください。

• 体の負担が大きい
• 人間関係が複雑
• 夜勤や土日勤務がある
• 給与水準に不満を感じる可能性も

体の負担が大きい

介護士として働くデメリットは、体の負担が大きいことです。入浴介助や移乗介助などで利用者の体を支える場面が多く、腰痛になる方も多いようです。ストレッチや腰痛ベルトなどをして、予防や治療を行うという方法もあります。

体力面での負担が比較的少ない介護施設としては、デイサービス、デイケアなどの通所施設が挙げられます。これらの施設は、運動機能の向上や交流などを目的に利用している高齢者が多いため、老人ホームなどと比べると身体介助の頻度が低い傾向にあります。

また、1人の利用者に対して複数の職員で介護を行う施設もあるので、体力面を不安に感じている方は、職員配置なども確認しておくとよいでしょう。近年は、介護ロボットやICTの導入を進めている介護施設もあるので、そういった施設に就職・転職するのもおすすめです。

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人間関係が複雑

介護施設や病院では、利用者やその家族、ともに働く医療・福祉関係者など、さまざまな人とコミュニケーションを取る必要があります。介護現場に限ったことではないですが、複数の人と一緒に働くうえで人間関係の悩みはつきものです。

介護業界は、人手不足が深刻な問題になっています。そのため、職員一人ひとりに負担がかかり、関係性が悪化することもあるようです。

また、利用者さんの中には、自分の気持ちをうまく伝えられず介護士に当たってしまったり、言葉が強くなってしまったりということも少なくありません。介護の経験がない方だと、初めは利用者さんとの関係がうまくいかずストレスに感じてしまう方も多いかもしれません。

転職活動の中で、職場見学が出来る場合は一度施設に足を運んでみて、実際の介護現場を見ておくと良いでしょう。

夜勤や土日勤務がある

メリットの章でも紹介したように、土日勤務や夜勤がある施設も多いです。それまで日勤のみで働いてきた方にとっては不安に感じる方も多いでしょう。

また、シフト制での勤務となることがほとんどなので、先の予定が立てられないことがストレスになる方も多いようです。子育てや家族の介護などが必要な場合は、デイサービスや訪問介護といった夜勤がない事業所を選ぶことも選択肢の中の一つでしょう。

また、特別養護老人ホームや有料老人ホームなどでも、シフトの調整を柔軟に対応してくれる施設もあるので、面接時や問い合わせて確認することをおすすめします。

給与水準に不満を感じる可能性も

厚生労働省による「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、令和4年12月時点で、介護職の平均給与額は約31.8万円でした。（平均基本給額＋平均手当額＋平均一時金額）令和3年12月のデータでは、平均給与額は約30万円となっているため、給与が改善していることが分かります。

令和4年での全職種平均給与額は31.1万円となっているので、平均よりは上回っていますが、月に複数回の夜勤があったり、シフト制でお休みが定まらなかったり、なにより体力を消耗する仕事であったりという実情を考慮すると、給与水準に不満を抱いてしまうこともあるかもしれません。

出典：厚生労働省『令和4年賃金構造基本統計調査』

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3.介護士の業務内容とは？

介護士は高齢者の方の身の回りのお世話など、日常生活における動作などのサポートを行います。業務内容は主に「身体介護」「生活援助」の2つ。

介護士の業務内容①身体介護

身体介護は、利用者の身体に直接触れながら行う介助行為のことです。独力での身体介護は初任者研修修了者（旧ヘルパー2級）以上の有資格者しか行うことができず、無資格者が身体介護を行うには介護福祉士など有資格者による監督が必要です。

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介護士の業務内容②生活援助

生活援助は一言で言うと、介護の視点をもって行う家事代行サービスです。掃除、洗濯、調理など、一般的な家事などができない利用者や家族の代わりに家事を行うサービスです。こちらは無資格者でも独力で行うことができます。

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介護士の主な勤務先

介護士の主な勤務先は、おもに3パターンに分けられます。